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fantastic something -ファンタスティックサムシング-

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「日本をダメにしたB層の研究」

b層

去年買ったままだった本をやっと読んだ。
日本をダメにしたB層の研究 適菜収

今年になってテレビやツイッターで「B層」が話題になっていた。
「B層」とは、2005年に自民党が広告会社スリードに作成させた企画書「郵政民営化・合意形成コミュニケーション戦略(案)」で規定された概念で、国民を4層に分類している。

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手っとり早く言うと「B層」とは「具体的なことはよくわからないが小泉純一郎のキャラクターを支持する層」のこと。
「日本をダメにしたB層の研究」は、書名の通り、B層を扇動するような政治家について、またB層の趣味嗜好、考え、行動を分析している。

ただ惜しむらくは著者適菜収の批判の仕方がそもそもB層を扇動するような手法であることだ。
橋下徹を「発言に矛盾が多い」、「ろくな根拠を示さない」などと強烈に批判しているが、橋下と変わらないなと感じた。
なぜかやたらと鮨屋談義が出てくるのだが、適菜収に鮨を批評する根拠はあるのだろうか?
「B層は安くて量のある(=コスパの高い)店ばかりいい点をつけて、本当においしい格上のお店に行って何か気に入らないことがあると点を低くつけるから食べログの点数は当てにならない。本物もわからないのに点をつけるな」というような趣旨の記載があるのですが、それは食べログのシステムの問題であって、B層の価値観自体の批判にはなっていないと思う。
論旨をずらして高みからものを言っているとしか思えない。

小泉純一郎、小沢一郎や橋下徹の批判はしても中曽根康弘や石原慎太郎については全く触れられていないのも不思議だ。

そもそもこの人、作家・哲学者と名乗っているものの、大学院で研究を続けてるとか講師をやったわけでもない。
プロフィールより引用
「1975年山梨県生まれ。作家。哲学者。早稲田大学で西洋文学を学び、ニーチェを専攻。卒業後、出版社勤務を経て現職。著書に、ニーチェの代表作「アンチクリスト」を現代語にした「キリスト教は邪教です!」(講談社+α新書、19刷)「はじめてのニーチェ」(飛鳥新社)「ゲーテに学ぶ賢者の知恵」(だいわ文庫)「ゲーテの警告 日本を滅ぼす『B層』の正体」(講談社+α新書、7刷)「ニーチェの警鐘 日本を滅ぼす『B層』の害毒」(講談社+α新書、6刷)「世界一退屈な授業」(星海社新書)などがある。」

「哲学」は立派な学問だから、何かしらの形で研究や論文が認められないと哲学者と名乗ってはいけないんじゃないか。
そんな人の言うことはまともに聞いていられない。
ニーチェを研究していたようだけど、ニーチェを利用してニーチェっぽいことを言っているだけだと感じた。
それはニーチェに対する冒涜だよ。

最近、ろくに実績もない著述家がブログが人気とかで突然新書を出したりするけど、そのノリなんだろう。
B層批判をしている人が1番B層的だという皮肉なのだろうか。
保守論客が少ないからこういうのは受けると思うけどね。

あ、冒頭に「悪魔の辞典」みたいなアフォリズムが載ってるけど、センスの悪さを露呈してしまっている。
こういうのをやる時はアンブローズ・ピアスのオリジナルはもちろん、筒井康隆版も読み込んでからやってほしい。


ちなみにB層を規定した郵政民営化PRの「政府広報」を有限会社スリードが入札なしの随意契約で受注したことが問題になったようだ。

以下、佐々木憲昭HPより引用
http://www.sasaki-kensho.jp/kokkai/050629-000001.html
【05.06.29】「政府広報」疑惑がいっそう深まる

2005年6月29日郵政民営化特別委員会で、佐々木憲昭議員は郵政民営化PRの「政府広報」を広告会社「スリード」が入札なしの随意契約で受注している問題について質問しました。
「政府広報」の対象を絞ったターゲット戦略は、「スリード」社が提案したものです。
 この戦略には、国民を3つの層にわけ、この政府広報のターゲットは、主婦層、子供、シルバー層を中心とした、「郵政の現状サービスへの満足度が極めて高い」「具体的な事はわからないが、小泉総理のキャラクターを支持する層」だとされています。
 しかも、重大なのは、この階層はIQが低い階層とされている事です。
 佐々木議員は、「この戦略は、小泉内閣を支持しているが、インターネットを使わず、IQが低く、郵便局に満足している階層に、徹底的に民営化の必要性を浸透させよう、上から教育してやろうという考えだ。こういう戦略は国民を愚弄した戦略だ」と厳しく批判しました。
 さらに、佐々木議員は、この会社と内閣府がとりかわした契約書に、「スリード」社の登記簿上の本店所在地とは違う住所が記載されていたことを指摘しました。
 官公庁が民間業者と契約する際、通常は会社の登記などを確認したうえ審査するのは常識的な手続きです。そうした最低限の確認もないまま、この契約が交わされた疑いがあります。
 佐々木議員の調査によると、契約書上の「スリード」社の所在地は「東京都千代田区神田神保町」と書かれていますが、この住所での会社登記はありません。
 実際に「スリード」社が登記している本店の所在地は「東京都江東区大島」でした。
 佐々木議員は、「スリード」社との随意契約には政府内にも異論があり、政府広報室員が郵政民営化準備室に送ったメールに「まったく新しいどこの馬の骨だかわからんところ」と、スリード社の素性を怪しむ記述があったことを指摘しました。
 そして、1億5000万円もの巨額の契約であるにもかかわらず、会社の「身分証明書」ともいうべき登記の確認もせずに契約を結んでいることの異常さを批判しました。
 この政府広報の問題をめぐっては、実際の契約日とは違う日付で事務処理がされた問題、契約日付の段階では決裁に必要な見積書が出されていなかった問題など不明朗な実態が次々発覚しています。
郵政民営化PRの「政府広報」の問題以外にも、昨年3月に設立されたばかりで、政府との契約実績もなかった「スリード」社が、経済産業省の「ものづくり白書」の仕事も、1000万円の随意契約で受注をしています。
 佐々木議員は、中川経済産業大臣に、契約書などの資料を提出するように要望しました。
 中川大臣は「委員長、理事会のご判断にお任せします」と答弁し、二階委員長も「理事会で協議します」と約束しました。
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